新幹道路沿いなどに立地するコンテナ型のホテルが、ビジネス客の支持を集めている。インバウンド(訪日外国人)の増加などでホテル価格が高騰するなか、人件費や設備コストを抑え低価格運用を実現している。

国内のホテルはインバウンドの増加などで高騰が続く。東京商工リサーチの調査によると、ビジネスホテル8ブランドの24年10～12月の客室単価は1万3986円で、前年同期間の1万2161円から15％上昇した。新型コロナウイルスが流行していた20～21年とは比較できないが、それ以前の19年10～12月からは46％高くなった。コンテナホテルには客室以外の顔もある。災害が起きた時は動力車で現地にけん引され、仮設住宅や病院代わりの「レスキューホテル」となる。水道管などインフラ設備から切り離し、わずか20分で出動できる。現在、全国170の自治体と協定を結んでいる。普段から自治体の防災訓練に参加するなど、いざという時の準備も怠らない。新型コロナ禍では、栃木県や千葉県などの自治体から臨時医療施設などとしての要請があり、計7回、203台のコンテナが出動した。

トレーラーはいつでも公道を走行できる状態であれば、建築基準法が適用されず、設置場所などの成約が少ない。基礎工事の必要がなく、移動や売却が容易なこともあり、グランピング事業者などからの引き合いが強まっている。出張客の味方として陣容を広げてきたコンテナホテルだが、秘密基地のような非日常感を生かしレジャー客を狙った開業も出てきた。さらに普及が進めば、ビジネス、レジャー、災害対応の3役を担うインフラとして期待できる。