鉄鋼や木材、セメントといった建設用資材の価格が2025年前半も高止まりしそうだ。建設市場の低迷で需要は振るわないが、原燃料相場や物流・人件費の上昇を理由に木材やセメントのメーカーは値上げ姿勢だ。鉄鋼価格も足元で下落基調が緩やかになった。建設コストは当面下がらず、マンションや戸建て住宅も高値圏が続く公算が大きい。日本経済新聞は素材メーカーや商社に価格動向を四半期ごとに聞き取って見通しをまとめている。鉄鋼や木材、化学製品など主要な産業資材12品目のうち、25年1～3月に上昇が見込まれるのが、木造住宅の壁や床に使う国産針葉樹合板の流通価格だ。主要な合板メーカーが1月出荷分から販売価格を5～7％程度上げることを表明している。

合板はメーカー値上げに伴い24年前半に値上がりしたが、住宅価格の上昇を背景に新規着工が振るわず、年後半に反落していた。メーカーは生産調整を続けて供給を絞っている。ここにきて原料の丸太やトラック運賃などの上昇で採算が悪化していることを理由に、プレカット会社や流通会社への値上げ姿勢を再び強めている。鉄筋コンクリート造(RC造)のマンションなどで使う生コンの原料になるセメントの1～3月の流通価格は10～12月から横ばいとなる見通し。ただ、太平洋セメントなどのメーカーは4月出荷分からの値上げを表明し、生コン業界と交渉している。新型コロナウイルス禍で高騰した燃料の石炭価格を転嫁してセメントは過去最高値にあるが、円安基調で石炭の輸入負担はなお重く、さらなる転嫁を求める。

24年10～12月に下落した鉄鋼は、1～3月は下げ基調が和らぐとみられる。じり安基調がなお続いているのは、RC造の鉄筋になる異形棒鋼だ。指標品種の直径16ミリメートル品は、ゼネコンなどの大口需要家に販売する価格が東京地区で1トン11万2500円前後と24年末に比べ2％下がった。人手不足で中小規模を中心にマンション建築工事が停滞しており、異形棒鋼は需要低迷が続いている。異形棒鋼最大手の共栄製鋼は14日、1月度の価格を前月比で1トン3000円(約3％)値上げすると発表した。

オフィスビルなど鉄骨造の梁(はり)や柱に使うH形鋼は商社や問屋が仕入れを抑制して在庫水準を抑えている。建設向け需要の回復はまだ見通せないが、供給調整が相場を下支えしている面があり、1～3月の価格は横ばいとなりそうだ。水栓金具などに使われる黄銅丸棒も需要は厳しい局面が続くが、国際銅相場や外国為替市場の円安基調が価格を下支えする見通し。化学はポリエチレンやポリプロピレンが原料の国産ナフサの下落基調を受けて値下がりしそうな一方、建設用途の多い塩化ビニール樹脂は物流費などの転嫁が終わったばかりで横ばいが見込まれる。建設資材が大きく値下がりしない以上、マンションや戸建て住宅を建てるコストは高止まりしそうだ。